改善案番号：1
内容：
利用者Aの昼食後待機を開始する時点で、食席横に離れる前の「座位点検3項目」を行い、5分以内の再点検予定を昼食後担当表に記入する。
対応する原因候補：
原因候補1、原因候補3、原因候補4
実行者：
昼食後に利用者Aを食席で待機させる介護士、当日の食堂担当介護士
実施タイミング：
昼食終了直後、食席で待機に入る前。待機が続く場合は5分以内。
具体的行動：
- 深く座れているか、骨盤が浅くなっていないかを見る。
- 座面クッションが座面前方へ出ていないかを直す。
- 体幹が右側へ傾いていないか、フットレストに足が安定しているかを見る。
- 「トイレ」「部屋」などの希望がある場合は、改善案2の分岐に回す。
- 担当表に「14:05待機開始、14:10再点検予定」のように時刻を記入する。
必要な準備：
食堂担当表に利用者Aの食後待機欄を追加する。座位点検3項目を申し送り表または食堂内の職員用メモに短く記載する。
現場負担：
1回あたり1分程度。昼食後の忙しい時間帯に入れるため、担当を事前に決めないと抜けやすい。
効果見込み：
食後の浅座り、クッション前滑り、右傾を早めに拾いやすくなる。
副作用・注意点：
一律の身体拘束や長時間の固定にしない。本人が疲れている場合は車いす座位を続ける前提にせず、短時間離床や休息も選択肢にする。
継続確認方法：
介護主任が1週間、昼食後担当表の記入状況と滑落・前方ずれの有無を確認する。1週間後に実施負担と抜けやすい時間帯を見直す。
5個出せない場合の理由：
該当なし。5案を提示する。

改善案番号：2
内容：
利用者Aが食後に「トイレ」と繰り返す場合の分岐手順を作り、待機継続、トイレ誘導、パッド対応、休息への切替を5分以内に決める。
対応する原因候補：
原因候補1、原因候補3
実行者：
食堂担当介護士、排泄対応担当介護士、介護主任
実施タイミング：
昼食後に「トイレ」と訴えた時点、または落ち着きのなさが見られた時点。
具体的行動：
- 訴えが1回で終わらず繰り返される場合、食堂担当が排泄対応担当へ声をかける。
- すぐ誘導できない場合は、待機場所を職員から骨盤位置が見えやすい席側へ寄せる。
- 5分以内に「トイレ誘導」「パッド確認」「居室で休息」「食堂待機継続」のいずれかを決め、担当表に記入する。
- 待機継続を選ぶ場合は改善案1の座位点検3項目を再度行う。
必要な準備：
利用者Aの食後トイレ訴え時フローを申し送りメモ、個別介助手順、食堂担当表に反映する。
現場負担：
昼食後の排泄対応が重なるため中程度。誘導できない時の代替行動を決めておくことで、判断待ちの時間を減らす。
効果見込み：
トイレ希望による前方へのずれや単独動作を減らしやすい。
副作用・注意点：
本人の訴えを一律に否定しない。誘導が難しい場合も、本人の希望と安全確保の両方を扱う。
継続確認方法：
1週間、食後のトイレ訴え回数、実施した分岐、前方ずれの有無を介護記録に短く残し、介護主任が週末に確認する。
5個出せない場合の理由：
該当なし。

改善案番号：3
内容：
PTが利用者Aの車いす座位を再評価し、クッション、背張り、フットレスト、テーブルとの距離について試用案を出す。
対応する原因候補：
原因候補1、原因候補2、原因候補5
実行者：
PT、介護主任、担当介護士
実施タイミング：
3営業日以内に初回評価。試用後1週間で再評価。
具体的行動：
- 食後に近い時間帯で、骨盤後傾、右傾、足部位置、クッションの前滑りを観察する。
- 滑りにくいクッションカバー、クッション位置表示、背張り調整、足部支持、テーブル距離を試す。
- 身体拘束に該当する可能性がある用具は、施設基準と家族意向を確認してから検討する。
- 試用条件、座位保持時間、前方ずれの有無を記録する。
必要な準備：
PT評価依頼、現クッション情報、車いす点検メモ、事故前後の介護記録をPTへ共有する。
現場負担：
初回評価と試用記録に時間がかかるが、毎日の座り直し負担を減らせる可能性がある。
効果見込み：
クッション前滑りや骨盤後傾が軽減すれば、ずり落ちリスクを下げられる可能性がある。
副作用・注意点：
用具変更により圧迫、座り心地低下、移乗しにくさが出る可能性がある。本人の表情、疼痛、皮膚状態も見る。
継続確認方法：
PT評価後1週間、食後の前方ずれ、座り直し回数、臀部痛、皮膚状態を記録し、PTと介護主任が確認する。
5個出せない場合の理由：
該当なし。

改善案番号：4
内容：
昼食後10分間だけ、高リスク待機者の担当と他業務担当を分ける食堂ミニ分担を作る。
対応する原因候補：
原因候補3、原因候補4、原因候補5
実行者：
介護主任、当日の食堂担当介護士2名
実施タイミング：
昼食開始前または下膳開始前。対象時間は昼食後10分間。
具体的行動：
- 利用者Aを「食後姿勢リスクあり」の対象者として昼食後担当表に載せる。
- 介護士1名は下膳・口腔ケア誘導を主に行い、もう1名は高リスク待機者の座位点検とトイレ分岐を担当する。
- 他利用者対応で離れる場合は、担当交代を口頭で伝え、担当表の名前を変更する。
- 利用者Aの席は、可能な日は骨盤位置が見えやすい向きまたは職員動線側へ調整する。
必要な準備：
昼食後担当表、食堂席配置の確認、職員間の短い申し合わせ。
現場負担：
中程度。人員を増やす案ではなく、昼食後10分の役割を明確にする案のため、既存業務内で試行しやすい。
効果見込み：
職員が食堂にいても視線が分散する状況を減らし、高リスク者の姿勢変化を拾いやすくなる。
副作用・注意点：
他利用者の口腔ケアや排泄誘導が遅れる可能性があるため、対象者数を絞って試行する。
継続確認方法：
2週間、担当表の空欄、担当交代漏れ、食後前方ずれの発生、他業務の遅れを介護主任が確認する。
5個出せない場合の理由：
該当なし。

改善案番号：5
内容：
利用者Aの個別介助手順とケアプランに、食後待機時の座位保持、トイレ訴え時対応、用具再評価、QOL方針をひとつの手順として追記する。
対応する原因候補：
原因候補3、原因候補5
実行者：
介護主任、ケアマネ、PT、看護師、管理者
実施タイミング：
事故検討後1週間以内に暫定手順を作成。PT評価後に更新。
具体的行動：
- 「食後は仙骨座りになりやすい」「トイレ訴え時は前方ずれが出やすい」「一律ベルト固定は避ける方針」を個別手順にまとめる。
- 改善案1から4の実施条件を、現場で読める短い手順にする。
- 家族説明記録のQOL方針を、予防策不要ではなく、拘束を避けた安全対策の条件として記載する。
- 1か月後に前方ずれ、座り直し回数、疼痛、本人の過ごし方を振り返る。
必要な準備：
ケアプラン、個別介助手順、家族説明記録、PT評価結果の確認。
現場負担：
文書更新とカンファレンス調整の負担はあるが、口頭申し送りだけに頼らない形にできる。
効果見込み：
既知リスクとQOL方針が日々の介助行動に結びつきやすくなる。
副作用・注意点：
文書だけ作って実施されない状態にしない。手順は短く、昼食後の現場で見られる形にする。
継続確認方法：
1か月後のミニカンファレンスで、前方ずれの有無、手順の実施率、本人の苦痛やQOL低下の有無を確認する。
5個出せない場合の理由：
該当なし。
